視力矯正手術について

視力矯正手術とは、眼球への手術を経て視力の回復を試みる手術である。近年では手術の成功率も上がってきているが、歴史の浅い手術法である事や、合併症の危険性の高さ等から失敗例も多い。また、健康保険適用外となる事から自費治療となり、手術及び診療に高価な費用を必要としてしまう。なお、高額な医療費用が掛かる為、医療費控除が認められる場合が多く、申請した際には税金還付金として戻ってくる可能性が高い。

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視力矯正手術の失敗例

視力矯正手術の主流となっているのが、レーシックと呼ばれるものである。最近ではレーシックから派生した様々な手術法が確立されているが、基となっている原理は共通しており、角膜を削る手段を取るという事である。また、近年フェイキックIOLという手術法が考案され、これは眼内に専用のコンタクトレンズを挿入する手術法である。いずれの手術法にしても、眼球という極めてナイーブな部分への手術である為、様々なリスクを内包しており、それに伴う失敗例も数多い。一番多い失敗例として挙げられるのが、合併症の発症である。合併症の種類によっては失明の危険性もある為、手術としては高度のリスクが存在すると言えるだろう。また、手術法としての歴史が浅い為、完全に回復が約束されている訳では無いのである。特に長期間に渡る回復や安全性が保証されておらず、今後の失敗例として新たなケースが報告される可能性も否定出来ない。これらの失敗例から考察するに、医学的な見地からもまだまだ未開の分野に属すると考えられる。

視力矯正手術費用について

視力矯正手術は健康保険適用外である為、実費診療となるが、生命保険に加入している場合には手術給付金を受け取る事が出来る。保険会社によっては、手術給付金の対象外となる場合もあるが、生命保険の掛金によっては、手術費用の大半を手術給付金でまかなう事も可能である。しかしながら、最近になって視力矯正手術を受ける人が増えてきた為、手術給付金の対象外としたり、手術給付金に対する倍率を下げたりする保険会社が増えている様なので、注意が必要である。また、高額な手術費用が掛かる為、医療費控除が適用される場合も多い。

視力矯正手術と医療費控除の仕組み

医療費控除について簡単に説明すると、年間に支払った医療費が所得控除となる仕組みである。もっと分かりやすく言えば、医療費の一部を課税対象から差っ引いて支払うべき所得税を少なくする事が、医療費控除にあたる。これにより、医療費控除が認められた際には、還付金として認められた額が還ってくるのである。この医療費控除の前提として、年間の医療費が10万円以上である事、もしくは総所得が200万円以下の場合に限り、医療費が総所得の5％以上のどちらかの条件を満たしていなくてはならない。視力矯正手術の相場が40万円以上という事を考えると、この前提はクリア出来る事になる。この手術費用から基準額となる10万円を引いた分に、所得税率を掛けたものが還付金の見込み額という事になるのである。年間の総所得如何によっては医療費控除が認められない場合もあるが、多くの場合には医療費控除が認められるので、視力矯正手術を受ける際には、医療費控除についても知っておくと良いだろう。